台風やゲリラ豪雨による浸水被害が非常に多くなっています。
万が一、自宅が浸水被害にあった場合は、素早く後処理を行い日常に復帰したいですよね。
しかし、自宅が浸水したその後にすべきことはどんなことがあるのか、よくわからないと思います。
作業が大変なときは、予め何をすべきなのか計画を立てて行動したいところです。
そこで今回の記事では、
- 自宅が浸水したその後にすべきことはこれ！
- 自宅が浸水した場合の保険金はどうなる？
これらのことをお伝えさせていただきます。
自宅が浸水したその後にすべきことはこれ！
自宅が浸水した時の後処理をする前に
自宅が浸水した時の後処理をする前に、しっかりとした作業着に着替えることを忘れないようにしましょう。
台風やゲリラ豪雨などで発生した汚水や汚泥には、大量の雑菌が含まれています。
それ以外にも、建物などに使われていたガラス片や釘が紛れ込んでいる可能性もあります。
破傷風などの深刻な感染症を予防するためにも、肌の露出を抑え、身の安全を確保してから作業を行うべきです。
具体的な服装としては、袖長ズボン・長靴・軍手・ゴム手袋・マスク・ヘルメット（タオルでもＯＫ）・保護ゴーグルなどの着用が望ましいです。
自宅が浸水したその後の作業を行う
自宅が浸水したその後にすべきことは、
２・自宅に流れ込んだ汚水や汚泥を片付ける
３・汚水で濡れてしまった家財を片付ける
４・罹（り）災証明書の発行を受ける
５・保険会社・施工会社に連絡をする
以上になります。
自宅浸水後の後処理として、どれも非常に大切なことので忘れずに１つ１つやっていきましょう。
１・自宅の被害状況をカメラで撮影する
自宅が浸水してしまった場合、その被害状況をカメラで撮影しておく必要があります。
これは後述する罹（り）災証明書の発行や保険会社への手続きをスムーズにしたり、手続き上写真が必要である可能性が高いからです。
自宅の被害でパニックになり忘れがちですが、しっかりとした写真を用意しておきましょう。
撮影のポイントとしては、「自宅を外から、四方向から撮影する」・「屋内の被害状況を撮影する」の２つが挙げられます。
「自宅を外から、四方向から撮影する」は文字通りで、家の四方から自宅を撮影するようにしましょう。
その際に、どの程度の高さまで浸水したのかを分かりやすくするほうが望ましいです。
撮影時にメジャーなどを使って、具体的な数字が分かるようにするなどの方法が有効でしょう。
「屋内の被害状況を撮影する」は床下浸水や床上浸水の状態を撮影します。
浸水した床下や壁はもちろん、水に浸かってしまった家電なども撮影しておきましょう。
２・自宅に流れ込んだ汚水や汚泥を片付ける
作業を行う前に、コンセントなどが浸水被害を受けている場合、ブレーカーを落としてコンセントに接続しているプラグを抜いていきましょう。
コンセント内に細かいゴミや泥が残っている場合、乾燥した後でそのままコンセントを使用するとショートなどの故障の原因になるからです。
次に、自宅に流れ込んだ汚水や汚泥を取り除いていきます。
この作業は非常に重要で、汚水や汚泥からは酷い悪臭が発生するため、そのままではとても生活できません。
しかも、この悪臭は素早く汚水や汚泥を取り除かないと、建材などに染み込んで取れなくなってしまう危険もあります。
バケツやスコップなどを使い、家の外へ汚水・汚泥を運び出していきましょう。
汚水の量が多い場合は、排水ポンプなどを使うと作業が楽になります。
そして、汚水や汚泥の多くを取り除いたら、真水で残ったものを洗い流し、スポンジや雑巾でしっかりと水分を吸い取りましょう。
また、その後に行う乾燥作業も重要です。
扇風機や工業用の送風機などで、浸水した場所をどんどん乾燥させていきましょう。
３・汚水で濡れてしまった家財を片付ける
畳や布団、絨毯などは一度汚水に浸かってしまうと、悪臭などが原因で再利用が難しいです。
あるいは、汚水が染み込んで酷く汚れてしまった木棚などは、乾燥させても後からカビが生えることもあるため、処分するのが無難でしょう。
また、エアコンの室外機やふすま、食器類などは綺麗に掃除して消毒すれば使える可能性があります。
注意すべきこととして、汚水・汚泥は自宅に流入した場合、雑菌などによる食中毒や感染症の危険があることです。
特に食器類は一見綺麗でも、雑菌まみれである可能性があるので、しっかりと消毒を行っておきましょう。
４・罹（り）災証明書の発行を受ける
罹（り）災証明書とは、自宅が被害にあったことを証明するための書類です。
持ち家だけでなく、アパートや借家が被害にあった場合でも該当します。
この罹災証明書があれば、義援金などの各種支援を受けやすくなるため、自宅が浸水した際は忘れずに申請し取得しておきましょう。
また、細部が違う可能性もありますが、罹災証明書の手続きは各市区町村の窓口で受け付けられており、書類申請後、調査員がどの程度の被害があったかの調査を行ってから発行されます。
そのため、罹災証明書の発行にはある程度の時間が必要で、すぐに各種支援を受けたいという場合は「罹災届出証明書」を入手すると良いでしょう。
罹災届出証明書とは、罹災証明書の発行を申請したことを証明する書類です。
罹災証明書とは違い、罹災届出証明書はその場ですぐ発行して貰えるため、これを罹災証明書の代わりに使えば大丈夫です。
５・保険会社・施工会社に連絡をする
自宅が浸水被害にあった場合、加入している保険会社から保険金が支払われる可能性があります。
ただ、実際に保険金が支払われるかどうかは、各種保険会社の保険の内容によるので注意が必要です。
例えば、多くの人が加入する火災保険は水災補償がセットになっているものが多いですが、「床上浸水」には対応していても「床下浸水」には対応していない場合があります。
あるいは、「災害時、床上浸水または４５ｃｍを超える浸水があった場合に水災補償が支払われる」という保険内容である場合、水位が４５ｃｍ未満であれば、床下浸水が発生しても保険金が支払われないことが考えられます。
そのため、加入している保険内容を確認して、保険会社へ連絡・相談をしっかりとするようにしましょう。
次に施工会社への連絡です。
これは、上記にあるコンセント類が使用可能であるかの調査を行うために、電気屋さんへ連絡するなどになります。
電気屋さん以外にも、水道（井戸水なども）・ガスの調査、壁の中の浸水状況の確認、排水作業が一人では困難であるなら、各市区町村にある土木管理事務所への連絡などが挙げられます。
自宅が浸水した場合の保険金はどうなる？
前章にもあるように、自宅が浸水した際は自分が加入している保険内容をしっかりと確認します。
水災補償がセットになっていることが多い、火災保険の内容をまず確認すると良いでしょう。
また、自宅の被害状況の確認ができるものが必要となるため、それを知ることが出来る写真を複数枚用意しましょう。
あるいは、自宅が浸水した際に、保険に関する書類を紛失してしまうこともあるかと思います。
その場合は、下記の連絡先へ相談すると良いでしょう。
電話番号：０１２０-５０１３３１（無料）
土日祝・年末年始をのぞく、９：１５～１７：００
「水害にあったときに」～浸水被害からの生活再建の手引き～より抜粋
浸水に関するその他の情報
浸水に関するその他の情報については、下記の記事にくわしくまとめています。
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まとめ
自宅が浸水してしまうと途方に暮れたり、パニックになりやすいです。
そのため、何をすべきかを明確にして、素早く作業を行っていきましょう。
そのために、この記事がお役に立てれば幸いです。